1: Anonymous 2016/12/30(金) 00:26:49.88 ID:CAP_USER9.net

ジャストシステムが12月21日、「メディアリテラシーに関する実態調査」を発表した。政治・経済情報への信頼度で「新聞(全国紙)」をと答える人の割合は、若い人ほど少ないことが明らかになった。

■20代・30代の新聞信頼度は、60代の半分以下


調査は、12月15日〜19日に、全国の10〜60代の男女1320人を対象にインターネット上で実施した。

情報源の総合的な信頼度合いを見ると、「新聞(全国紙)」を「よく参考にするし、信頼している」と答えた割合は、10代は24.4%、20代は23.7%、30代19.6%、40代は26.5%、50代は41.4%、60代は38.3%となっている。若い人ほど新聞を信頼していないことがわかる。

さらに、「政治や経済に関する情報を調べる際に、参考にする情報源」として「新聞(全国紙)」を「よく参考にするし、信頼している」の回答率を見ると、10代は21.5%、20代・30代は18.8%、40代は27.4%、50代は41.4%、60代は42.3%と、20代・30代の新聞信頼度は、60代の半分以下だった。

また、情報源の総合的な信頼度合いで「インターネットのニュースサイト」を信頼しているという割合は、10代は15.3%、20代は13.8%、30代は11.2%、40代は8.2%、50代は14.4%、60代は7.2%となっている。新聞にはまだ及ばないが、若い世代の方がネットニュースに信頼を寄せているようだ。

全文はソースで
http://www.excite.co.jp/News/society_g/20161228/Careerconnection_5464.html


引用元: http://ai.2ch.sc/test/read.cgi/newsplus/1483025209




【政治・経済分野で新聞を「信頼している」20代は2割弱 若い人ほど少ないことが明らかに】の続きを読む


1: Anonymous 2016/12/30(金) 06:22:31.79 ID:CAP_USER9.net

http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20161230-00000002-jij_afp-int

バラク・オバマ(Barack Obama)米大統領は29日、今年の米大統領選で
起きたサイバー攻撃をめぐるロシア情報機関への報復として、同国の
情報員35人の国外退去処分を含む一連の厳しい制裁措置を発表した。

オバマ大統領はこれに先立ち、ロシアのウラジーミル・プーチン(Vladimir Putin)
大統領が11月の大統領選での大胆なサイバー攻撃を直接指示したと
ほぼ断定していた。民主党員の多くは、自党候補のヒラリー・クリントン
(Hillary Clinton)前国務長官が共和党候補のドナルド・トランプ(Donald Trump)
氏との接戦に競り負けた要因の一つとして、このサイバー攻撃があったと考えている。

トランプ氏の大統領正式就任を3週間後に控えた今、今回の制裁措置が
ロシアとの緊張を高めるのは必至だ。

オバマ大統領は、「ロシア政府による米当局者らに対する攻撃的な嫌がらせ行為や、
米選挙を狙ったサイバー攻撃への報復として、一連の措置を指示した」と発表。

制裁措置はロシアの連邦保安局(FSB)と軍参謀本部情報総局(GRU)などを
対象としており、「ペルソナ・ノン・グラータ(好ましからざる人物)」に指定された
情報員35人の追放に加え、「情報収集関連の目的で使用されている」という
ニューヨーク(New York)州とメリーランド(Maryland)州のロシア関連施設2か所の
閉鎖が含まれる。

米政府は、GRUが米選挙に介入する意図をもって情報を盗み出し、FSBもそれを
支援したと主張している。制裁の対象には、FSBに加え、イーゴリ・ワレンチノウィッチ・
コロボフ(Igor Valentinovich Korobov)長官を含むGRU高官4人や、別の3団体も含まれる。

これに加えて米財務省も、「悪意あるサイバー活動への関与」を理由に、個人2人に対し、
米国内の全資産を凍結し、米企業との取引を禁止する制裁を科すと発表した。


20か国・地域首脳会議開催中の中国・杭州で会談した米国のバラク・オバマ大統領(右)と
ロシアのウラジーミル・プーチン大統領
https://lpt.c.yimg.jp/im_siggrmsDwoNXPEPvgg3SLm5X2Q---x900-y650-q90/amd/20161230-00000002-jij_afp-000-view.jpg


引用元: http://ai.2ch.sc/test/read.cgi/newsplus/1483046551




【米国、大統領選を巡るサイバー攻撃で対露制裁発表。情報員35人を国外追放】の続きを読む


1: Anonymous 2016/12/30(金) 21:09:38.81 ID:CAP_USER9.net

 安倍晋三首相は26日、平成24年12月の第2次政権発足から4年を迎えた。
首相は首相官邸で記者団に「長い道程だったが一歩一歩進んできた」と振り返り、「政権を奪還したとき約束した経済成長については、
デフレではない状況をつくり出し、雇用の状況をよくすることはできている」との認識を示した。
菅官房長官も同日の記者会見で「アベノミクスによって有効求人倍率を回復させ、日米関係は極めて良好になった」と述べた。
この4年間の歩みで成し遂げたことは何か。どんな課題がいまなお残っているのか。

 不備の多い日本の防衛法制を大きく進展させた安全保障関連法の成立、日米同盟の深化…。
安倍晋三政権は安全保障・外交分野で成果を挙げ、高い内閣支持率を保ち安定政権となっている。
その一方で、積み残しの課題や評価の分かれる分野も少なくない。

 安倍首相が26日、首相官邸で記者団の取材に応じた際に第2次政権以降の成果として挙げたのは、
安全保障関連法成立と外交・安保政策の司令塔である国家安全保障会議(NSC)の創設だった。

 「積極的平和主義の旗を掲げ、世界の平和と繁栄に貢献し世界の真ん中で輝く日本をつくっていきたい」

 集団的自衛権の行使を限定容認する安保関連法は第1次政権以来の悲願だった。
政治資産である内閣支持率を10ポイント程度犠牲にしてまで成立させたのは、日本を取り巻く安全保障環境が厳しさを増す中、
国民の生命や財産を守るためには必要不可欠と考えたからだ。

 ただ、治安出動や海上警備行動の際の自衛隊の武器使用制約など「切れ目」はまだ解消されていない。
在外邦人の救出作戦への自衛隊派遣もできるようになったが、実際は当該国の同意などの要件を満たす必要があり、
首相自身、「法的要件を整えてもオペレーションができるのかという大問題もある」と認めている。

 外交面では、「地球儀を俯瞰する外交」を展開し、日本の首相として初めて米上下両院合同会議で演説したほか、
オバマ米大統領の被爆地・広島訪問も実現させた。
迷走に迷走を重ねた旧民主党政権が招いた「日米関係の最悪の状況」(菅官房長官)を打開し、
日米蜜月を世界にアピールしたことは成果といえる。

 一方で、今月のロシアのプーチン大統領との首脳会談では、北方四島での「共同経済活動」の協議開始で合意し、
四島全域への日本の関与を明確にした半面、領土返還そのものに関してはめぼしい成果がなく、評価が分かれている。
核実験を繰り返す北朝鮮に対しては日本独自の制裁などによって圧力を強めているものの、
最重要課題である拉致問題は一向に進展していないのが実相だ。

 安倍首相が在任中に成し遂げたいと表明した憲法改正の機運醸成も不十分だ。
改憲勢力と位置づけられる日本維新の会の松井一郎代表(大阪府知事)ですら「9条改正は時期尚早だ。
議論が盛り上がっていない」と慎重姿勢で、任期中に踏み込めるかは予断を許さない。

◎NSC創設 △安保に課題 ◎地球儀外交 △領土未解決 ×拉致進展なし

http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20161227-00000057-san-pol


引用元: http://ai.2ch.sc/test/read.cgi/newsplus/1483099778




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1: Anonymous 2016/12/30(金) 11:33:32.44 ID:CAP_USER9.net

安倍晋三首相が真珠湾を訪れた28日、東京・九段の靖国神社には多くの従軍経験者や遺族らが参拝に訪れ、戦没者に思いをはせた。

 「4年にわたった両国の戦争よりも、その後70年以上続く平和をたたえ合う時代になったということだ」。

千葉市美浜区の無職、高橋八千代さん(88)の長兄は南方戦線で死亡した。「鬼畜米英と教えこまれていた兄に報告をしたくて来た。
和解の言葉には特に違和感がない」と話す。

 中国・北京に従軍していた東京都文京区の山田邦一さん(95)は「戦わずして滅びるか、戦って滅びるかという時代だった。
今を生きる安倍晋三首相が謝罪する必要はなく、演説は的確だった」と語る。

 ただ、安倍首相が元米兵らと抱き合う姿を見た際は、生きて日本に帰れなかった戦友の顔が浮かんだ。
「真珠湾訪問と靖国参拝は一体だと思う。魂は靖国にあると信じた戦友たちに、自らの言葉で今回の報告をしてほしい」と訴えた。

http://www.sankei.com/life/news/161228/lif1612280040-n1.html


引用元: http://ai.2ch.sc/test/read.cgi/newsplus/1483065212




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1: Anonymous 2016/12/30(金) 17:17:48.99 ID:CAP_USER9.net

被災者支援法、火災で初適用=糸魚川の被害で防災相

 松本純防災担当相は30日の自民党会合で、新潟県糸魚川市の大規模火災を「自然災害」と位置付け、
被災者生活再建支援法の適用を可能とする方針を明らかにした。

 今回の火災は失火で、同法の適用対象外。これについて松本氏は会合で、
「強風により広範囲に延焼したものとみられ、通常の火災とは異なる」と指摘した。

 また、安倍晋三首相から「風害」と捉えることを検討するよう指示があったとも説明。

 (※詳細・全文は引用元へ→ 時事通信 12/30 15:01配信)
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20161230-00000051-jij-soci

糸魚川大規模火災 政府、大火の被災者に最大300万円支給

 松本純防災担当相は30日、自民党本部で開かれた会議で、新潟県糸魚川市中心部の大火で
住宅を焼失した人などに、最大300万円の支援金を支給すると表明した。

 松本氏は「強風により広範囲に延焼した。通常の火災とは異なる。安倍晋三首相から、
風害として捉えることを検討するよう指示を受け、被災者生活再建支援法の適用要件である
自然災害と位置付けた」と理由を説明した。政府はがれき撤去に向けた支援なども行う方針。

 自民党の二階俊博幹事長は同じ会合で「災害を受けられた方々は、不安のうちに過ごしている。
私どもも、どれだけ役に立つか分からないが、政府と一体となって対応したい」と述べた。
二階氏は31日には現地を視察し、地元市長らから改めて要望を聞く予定だ。

 (※詳細・全文は引用元へ→ 産経新聞 12/30 14:18配信)
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20161230-00000525-san-soci


引用元: http://ai.2ch.sc/test/read.cgi/newsplus/1483085868




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1: Anonymous 2016/12/30(金) 17:57:40.94 ID:CAP_USER9.net

「とても感動的だった」。

米国初の非白人知事を務めた日系2世のジョージ・アリヨシ元ハワイ州知事(90)は27日、
真珠湾に沈む戦艦アリゾナの真上にある慰霊施設「アリゾナ記念館」で、安倍晋三首相がオバマ米大統領と黙祷をささげる姿を見てそう感じた。
取材に応じたアリヨシさんは、「命を亡くした方々を慰霊したことを後世に伝えなければいけない」と語った。

 安倍首相は、犠牲者の名が刻まれた壁を前にオバマ米大統領と並び、花輪に3、4度触れて慰霊した後、40秒ほど目を閉じた。
 「驚きはなかった。いつかはこういう日がくるだろうとずっと思っていた」

 ハワイの日系社会の重鎮。「戦後、日本が苦労していた時代に、祖国の親戚に両親が物資を送っていたことを思いだす」と語る。
 「2つの祖国が敵味方に分かれた。育ててくれた国に忠誠を尽くし、家族を守るため死力を尽くした事実に心を揺さぶられる」

 安倍首相は26日、日系人との夕食会でそうあいさつし、戦中、戦後の日系人らの苦労をねぎらった。

第二次世界大戦の欧州戦線に派遣された米陸軍第442連隊戦闘団は、大半が日系人だった。
3分の2以上がハワイ出身者とされ、米史上最多の勲章を授与された部隊だった。アリヨシさんも高校卒業後、陸軍情報部日本語学校に入学し、
終戦直後には連合国軍総司令部(GHQ)の通訳として、廃虚と化した東京に滞在した。

 日本を訪れた際、言葉を交わした靴磨きの7歳の少年が忘れられない。背筋を伸ばして一生懸命に働いていた。おなかが空いているだろうと思い
、ピーナツバターとジャムをぬったパンを渡した。少年は礼を言ってパンを受け取ったが、食べずに道具箱にしまった。
3歳の妹が腹をすかせて家で待っている。一緒に分け合って食べるのだという。

 悲哀を感じた。だが、苦難で国も家族も大変なときに、自分も何かやらねばと子供ながらに思ったその精神に、アリヨシさんは心を打たれた。
「米国は日本の早期回復を望み、復活は実際、早かった。奇跡に近かった」と振り返る。

 安倍首相の祖父、岸信介元首相と父、安倍晋太郎元外相と親交が深く、首相とも親しい間柄だ。
だから、安倍首相はこの7歳の少年のエピソードを講演などで好んで語る

謝罪ではなく、慰霊だった。「米国は首相に謝ってほしいといったことはなく、首相も自らお越しになった。謝りにこいという国との違いは大きい」。
アリヨシさんはこう語り、日米の関係が、歴史認識で日本を揺さぶろうとする中国などの国とは違うことに触れ、
「真珠湾攻撃の生存者と首相の握手はすばらしかった」と改めて述べた。

 「オバマ大統領は間もなく任期を終えるが、国のトップ同士の関係だけでなく、
これをきっかけに、国民同士のつながりも一層深まることを期待する」と、日米関係の未来を見据えるように話した。

http://www.sankei.com/world/news/161228/wor1612280049-n1.html
http://www.sankei.com/world/news/161228/wor1612280049-n2.html
http://www.sankei.com/world/news/161228/wor1612280049-n3.html

関連スレ
96歳の元米兵、安倍首相に「ありがとう」
http://daily.2ch.net/test/read.cgi/newsplus/1482904073/
米退役軍人「安倍首相、謝る理由ありません」
http://daily.2ch.net/test/read.cgi/newsplus/1482927062/
日系2世の元米兵 安倍首相・オバマ大統領の2人と握手し感涙
http://daily.2ch.net/test/read.cgi/newsplus/1482925476/

オバマ大統領、安倍首相の真珠湾訪問は「歴史的」と評価 −アメリカ大統領と「アリゾナ記念館」を訪問するのは初
http://daily.2ch.net/test/read.cgi/newsplus/1482916559/
米国務省、安倍首相の訪問を高く評価 米メディアも強い関心 
http://daily.2ch.net/test/read.cgi/newsplus/1482918025/

安倍首相演説「慰霊と和解の力を日米に、そして世界に示したい」
http://daily.2ch.net/test/read.cgi/newsplus/1482893336/
安倍首相が真珠湾で演説「パールハーバーは和解の象徴」「世界は和解の力を必要としている」
http://daily.2ch.net/test/read.cgi/newsplus/1482925396/


引用元: http://ai.2ch.sc/test/read.cgi/newsplus/1483088260




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1: Anonymous 2016/12/30(金) 14:45:25.83 ID:CAP_USER9.net

曲芸外交の化けの皮が剥がれた安倍政権は行き詰まり退陣

2016年12月30日

安倍首相は自ら「外交」を得意と思っていたが/(C)AP

 イギリスのEU離脱にアメリカのトランプ大統領誕生――。2016年は専門家の見立てがことごとく外れ、世界中が茫然自失となった。しかし、17年はこの程度では済みそうにない。世界中で反グローバルの嵐が吹き荒れ、その延長線上で排他主義が横行。国家主義者の跋扈がますます加速し、世界が混沌を極めるのは確実である。

 最悪なのは、激動の時代に、この国のトップが無定見な独裁者気取りということだ。

「安倍首相は自ら『外交』を得意分野だと思ってきました。ところが、アベノミクスのエンジンとしてきたTPPはトランプ次期大統領にハシゴを外され、ロシアのプーチン大統領を地元・山口まで招いても北方領土は返ってこない。一方でトランプ政権の国務長官には親プーチン派が就く見通し。安倍首相の頭越しに米国が接近し、日本の存在感が薄くなる可能性もあります」(政治評論家・野上忠興氏)

 これぞ曲芸外交のなれの果てだ。

 加えて、内政では公明党との関係がギクシャク。「都議会で自公が決裂したことで、安倍首相は解散を打ちづらくなった」と、政治ジャーナリストの鈴木哲夫氏がこう続ける。

「都議会で自公が反目しているのに、東京で衆院選の選挙協力ができますか? 公明党が安倍首相の解散権を“縛った”と言えます」

 もはや、都議選が終わる夏まで解散は無理だ。秋以降も簡単じゃない。

「自民党の古屋選対委員長が当落線上の若手30人からヒアリング調査を行ったそうです。つまり自民党は少なくとも30人前後を落選の危険性があると見ているということ。自民党にとって次の衆院選は、『議席減をどこまで食い止められるか』という守りの選挙です。解散は慎重にならざるを得ない。解散できないまま17年末を迎える可能性もありますよ」(野上忠興氏=前出)

 TPPと北方領土という2つのカードを失ってストレスがたまっているのか、安倍首相は外から見ても体調が悪化しているという。解散も打てず、2017年中に再び政権をブン投げる可能性もありそうだ。

http://www.nikkan-gendai.com/articles/view/news/196712


引用元: http://ai.2ch.sc/test/read.cgi/newsplus/1483076725




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1: Anonymous 2016/12/29(木) 07:23:46.83 ID:CAP_USER9.net

新入社員の過労自殺をきっかけに、広告大手の電通が書類送検された。
新入社員の労災認定からわずか3カ月。「働き方改革」を目玉政策に
位置づける安倍政権のもとで進んだ異例のスピード捜査が、
石井直(ただし)社長を引責辞任に追い込んだ。

*+*+ asahi.com +*+*
http://www.asahi.com/articles/ASJDX5J0NJDXULFA01J.html 
VIPQ2_EXTDAT: default:vvvvv:1000:512:----: EXT was configured


引用元: http://ai.2ch.sc/test/read.cgi/newsplus/1482963826




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